過去メルマガ記事掲載≪NISA制度 投資を始める前にこれだけは知っておこう!外国為替その2≫
2014.5.9配信 ASSUMEメルマガ
今回はもう一度、外国為替の影響を別の切り口で見てみよう。
投資している外国株式や外国債券が全く値動きを見せずに価格が同じであったとしよう。それでも、その現地通貨と円との交換比率(為替レート)が変われば円表示の外国株式や債券の価格は変化する。
投資信託では、この外国為替のリスクをどのように取り扱っているのだろう。勿論、説明書(目論見書)には、リスクとして認識して注意すべきリスクの欄に記載されている。
投資信託を購入するとよく下記の表現が書かれている。
「この投資信託は為替ヘッジを行います。」または「この投資信託は為替ヘッジを行いません。」 これは、外国為替のリスクをできる限り避ける「リスクを軽減する(ヘッジあり)」と、外国為替のリスクを積極的に取りに行く、あるいはそのまま外国為替リスクを軽減しない「ヘッジを行わない(ヘッジなし)」との区分を表している。
言い換えると、「ヘッジを行わない」ということは、外国株式や債券だけのリスクを取るのではなく、為替のリスクも取るということだ。
「ヘッジを行う」ということは、外国株式や債券だけのリスクを取り、為替のリスクは出来るだけ遮蔽するということだ。
ただし、理論的には100%ヘッジが出来ると言う訳にはいかず、更にヘッジにはコストがかかる。
「出来るなら為替による損失は避けたい」と考える時に行うのが為替ヘッジだが、このヘッジ費用は我々が直接的に支払うものではないが、信託財産から引かれるため、基準価額にマイナスの影響を与える。
以前にも取り上げたが、原則的にヘッジコストは相手国との短期金利差(例えば、ドル円の場合、米国の短期金利と日本の短期金利の差)が反映される。
そのため、投資先が金利の高い国であればあるほど、為替ヘッジコストは高くなり、運用成績を下げる要因となりうる。
その結果、例えば、日本で同じ期間投資した債券と同じ期間の米国債券の金利は、理論的には同じになるのだ。
一方、「ヘッジなし」にもメリットもあるのだ。為替ヘッジをしないということは、為替の変動の影響を受けるということだが、当然のことながら、
為替は相場の変動によってプラスに作用することもある。
それが円の価値が外国通貨の価値よりも低い、つまり円安のときに得られる為替差益なのだ。
為替相場の見通しに自信があり為替差益も収益に加えたい人や通貨の分散を行ないたい人は為替ヘッジなしを選択するのがよいだろう。
「ヘッジあり」を選ぶのか、「ヘッジなし」を選ぶのか、又「ヘッジなし」でも、外国為替の変化をそのまま何もせずに受け入れるのか、投資戦略として為替の方向性も投資戦略の一部なのか。
この選択肢は投資効果を大きく左右する。
投資家の皆さんには、ヘッジを行う投資信託なのか、ヘッジを行わない投資信託なのかを投資信託説明書(投資信託交付目論見書又は請求目論見書)のファンドの概要で是非とも確認してほしい。
ここは、どうしても押さえておきたい重要なポイントだ。